不動産

公共交通機関の発達やライフスタイルの変化、お財布事情などを受け、都心部の若年層における乗用車離れが世間ではたびたび話題に上っているものの、多くの人にとって相変わらず乗用車が必要不可欠な移動ツールであることに変わりはない。そこで今回は内閣府が定期的に調査、結果内容を公開している調査結果【消費動向調査】を基に、乗用車の普及...

ここ数年の間にスマートフォンとともに急速に普及が進み話題に上るようになったモバイル端末に、タブレット型端末が挙げられる。クリップボードほどのサイズの液晶がメインのデジタルデバイスで、それなりに高い機動性を持ち、ノートパソコンに匹敵するパソコン的な使い方が可能で、スマートフォンのようなタッチパネル方式での操作が行える。い...

自動車搭載用の電話をベースに単純な持ち運びができる通話用電話機として始まり、ポケットに入るサイズにまで小型化するとともに、インターネットへのアクセスを可能とすることで、機動性の高い情報端末としての役割も果たすようになった携帯電話。昨今では従来型携帯電話に加え、タッチパネル方式で画面も大型化し、アプリケーションの活用によ...

かつては仕事用として、あるいは裕福な家庭にのみその姿を見ることができた、個人向けのコンピューターことパーソナルコンピューター、略してパソコン。今や多くの人が手に取れるようになり、同時にインターネットへの窓口としての使い方が主目的となる機材として認知されている。またその様式もデスクトップパソコンだけでなくノートパソコンも...

今や陳腐化した感の強い言い回しではあるが、若年層の行動傾向の変化や都心部の公共交通機関の整備、住宅問題などを受け、若年層の自動車(乗用車)離れが進んでいるとの話は自動車業界界隈からよく語られ、そして関連業界などの記事でしばしば見うけられる。それでは実際に、世帯ベースでどの程度の乗用車が保有されて、それはどのような推移を...

インターネットが普及しスマートフォンやタブレット型端末が多くの人の手に収まる昨今においても、テレビが相変わらずメディアの主体の立ち位置にあり、多くの人に視聴される映像機器に違いは無い。また日本では諸外国と比較して、とりわけ高齢者において、テレビを神格化する傾向が強く、テレビはさまざまな方面で強い影響力を持ち続けている。...

先に【テレビやパソコンなどの普及率をグラフ化してみる(上)…テレビ・パソコン・ファックスなど】において、内閣府の【消費動向調査】の調査結果を基に、主要耐久消費財(テレビや自動車など、長期にわたって使用される商品。原則的に1年以上の使用によるもの)の普及率の現状などを、カラーテレビやパソコン、ファックスなどについて行った...

テレビや冷蔵庫、エアコン、洗濯機など日常生活を支えるさまざまな家電商品の普及・利用状況について、先に掲載した【エアコン普及率をグラフ化してみる】を皮切りに、内閣府が2020年4月6日に発表した【消費動向調査】の最新版の公開値を基に、多様な方面からその現状・動向を精査している。今回はパソコンやファックスをはじめとした家電...

住宅の密閉性の向上や都市地域におけるヒートアイランド現象の実体化に伴い、エアコンはこれまで以上に人々の生活に欠かせない家電の一つとなり、注目を集める機会が増えている。特に震災以降においては、電力需給問題と併せ、体調の維持と節電との絡みで物議が醸されることが多い。今回は内閣府が2020年4月6日に発表した【消費動向調査】...

若年層を中心に自動車購入を避ける傾向、俗に「若者の自動車離れ」との表現をよく見聞きする。実態としては「都心部に顕著だがそれ以外ではあまり起きていない」「低コストの軽自動車への利用のシフト」「実用、趣味趣向面での自動車の必要性の減少」などが挙げられ、事実に合った言い回しではない、一側面に過ぎないとの指摘もある。それでは「...

インターネットとソーシャルメディアの普及に伴い、日本郵便発行の年賀葉書による年賀郵便の利用が漸減する傾向にある。コミュニケーションの変化の影響による必然的な現象ではあるが、実情としてどの程度の減少が起きているのだろうか。公開情報として存在する年賀葉書の発行枚数そのものや年賀郵便の利用枚数を基に、その実情を垣間見ることに...

いわゆる「若者の自動車離れ」と呼ばれる言葉・現象の原因の一つとして、自動車価格が上昇する一方で若年層の所得がその上昇に追いついていないから、つまり相対的に価格面で手が届きにくい存在になりつつあるからとする説が挙げられている。今回は【50年前の商品の価格を今の価格と比較してみる】で用いた手法を流用する形で、総務省統計局に...

日本の就業者(職員、従業員)の労働問題に関しては、正規・非正規の雇用形態による違いが大きくクローズアップされている。特に昨今では非正規就業者の増減にスポットライトが当てられ、物議がかもされている。そこで今回は、総務省統計局の労働力調査による公開値を基に、中期的な正規・非正規の状況変化について、具体的な数字を確認をしてい...

先の記事【70年近くにわたる大学授業料の推移をグラフ化してみる(最新)】で総務省統計局における公開値【小売物価統計調査(動向編)調査結果】を基に、大学生の授業料負担に関する検証を行った。その際に「授業を行う側、教鞭を取る側の給与はいかなる推移を示しているのだろうか」と、視点を変えた疑問が生じることとなった。そこで今回は...

もはや陳腐化した感すら否めない「若者の自動車離れ」という言葉。若年層が自動車を乗らなくなった、買い求めなくなった状態を意味するものだが、原因は多様におよび、また自動車離れが生じているのは都市部在住者のみであるとの話もある。そしてその「自動車離れ」の最大の原因とされるのが「自動車の価格・維持費が高いため、若年層の購買力で...

昨今では多くの人が通い卒業することになる大学。その修学費用に関して金額の負担の大きさが問題視される一方、かつて大学へ修学していた人たちによる「大学授業料位は自分の手で稼いだものだ」とする意見を少なからず見聞きする。そこで今回は【50年前の商品の価格を今の価格と比較してみる】で用いた手法を流用する形で、総務省統計局におけ...

日常生活を営む上で電気同様に欠かせないインフラの一つが「ガス」。最近ではIHなどを用いてガスを一切使わない(オール電化)世帯もあるが、今なおガスは生活の中で、特に料理や湯沸し用として欠かせない存在に違いない。そこで今回は【50年前の商品の価格を今の価格と比較してみる】で抽出・算出した、総務省統計局における公開値【小売物...

当サイトでは複数の情報源からの公開値を基に、新聞業界の動向を集積し、これまでの状況や現状を精査する、定点観測的な記事展開を行っている。先に【新聞の広告掲載「量」と「率」動向】で記した通り、新聞社や通信社、放送局などで構成される日本新聞協会が5月に発表・更新した日本の新聞全体における記事掲載量などの最新データを基に、新聞...

当サイトでは複数のルートで従来型4マスのうち、テレビとともに信頼度が高いとの結果が複数調査で出ている「新聞」の動向を精査しているが、そのルートの一つに新聞社や通信社、放送局などで構成される日本新聞協会がある。その協会が毎年一回定期的に、業界全体の状況を示すものとして公開している調査・集計値を基に、今回は日本国内の新聞全...

近代的な日常生活を営む上では欠かせないエネルギーの一つが「電気」。家庭用で使われる電気の多くは、各電力会社が供給するものを用い、月次で使用した分だけ料金を支払うことになる。昨今では先の震災を経ての電力事情を受け、これまで以上に電気代(電気料金)への注目・関心が高まりつつある。そこで今回は【50年前の商品の価格を今の価格...

先行する記事で主要キー局における直近視聴率動向の確認を行った。今回はそれら最新のデータを基に、過去複数年間にわたるキー局(＋α)視聴率の移り変わりをグラフ化し、状況の精査を行うことにする。単独番組の、あるいは1年単独での視聴率は語られる、耳にすることはあるが、複数年の移り変わりを確認できる機会はさほど設けられていない。...