2020-0617インターネットの窓口となるパソコンも携帯電話(従来型携帯電話とスマートフォンの双方)も、そして家庭用ゲーム機やタブレット型端末ですら、昔と比べると随分と価格は安くなったものだが、まだまだ誰もが気軽に購入できる領域のものでは無い。当然その所有率・利用率は個々のお財布事情と浅からぬ関係がある。いわゆる「デジタルデバイド」の要因として経済力が挙げられるのも納得がいく話。今回は総務省が2020年5月29日に詳細版を発表した「通信利用動向調査」の公開値などを基にして、所属世帯の世帯年収別に主要インターネットアクセス機器の利用状況を検証していくことにする(【発表ページ:通信利用動向調査】)。

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Source: ガベージニュース

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